使わなくなったモバイルバッテリーを、「いつか捨てよう」と思いながら引き出しの奥にしまったままにしていませんか。いざ処分しようとしても、「燃えるごみでいいの？」「不燃ごみ？」「そもそも捨てて大丈夫なの？」と迷ってしまう方は多いのではないでしょうか。

　多くのモバイルバッテリーで採用されている「リチウムイオン電池」は、小型で高性能な反面、扱いを誤ると発火や火災につながるおそれがあるため、一般のごみと同じように捨てることはできません。実際に、誤った廃棄方法が原因で、ごみ収集車や処理施設で火災が発生するケースも報告されています。

　そのため、いらなくなったモバイルバッテリーは、決められた回収ルートに沿って、安全に回収・廃棄してもらうことが重要です。



　本記事では、モバイルバッテリーが危険とされる理由や自治体・回収協力店・メーカーなどの具体的な廃棄方法、膨張している場合や処分前に必要な絶縁処理の方法まで詳しく解説します。「安全に処分したい」「正しい捨て方を知りたい」という方は、ぜひ参考にしてください。
 

モバイルバッテリーは危険？

　モバイルバッテリーは便利なアイテムですが、処分方法を誤ると火災につながる危険性がある製品でもあります。その理由は、多くのモバイルバッテリーに「リチウムイオン電池」が内蔵されているためです。

　リチウムイオン電池は、小型で多くの電気をためられる反面、内部に強いエネルギーを持っています。そのため、衝撃や圧力が加わったり、長年の使用で劣化した状態で破損したりすると、内部で異常な発熱が起こり、発火や爆発に至るおそれがあるのです。

　特に問題になりやすいのが、一般のごみと一緒に捨ててしまうケースです。可燃ごみや不燃ごみとして出されたモバイルバッテリーは、ごみ収集車で圧縮されたり、処理施設で破砕されたりする過程で強い力が加わります。その結果、内部の電池が損傷し、火が出てしまうことがあります。

　実際に、東京都をはじめとする各自治体や消防機関では、リチウムイオン電池が原因とみられるごみ処理施設・収集車の火災事例が多数報告されています。
 
　一見すると小さな電子機器でも、ひとつのモバイルバッテリーが大きな事故につながる可能性があるため、安易な廃棄は非常に危険です。使わなくなった場合は、必ず自治体や回収団体、メーカーが案内している正規の回収方法を確認し、安全に回収してもらうことが重要です。

　では、具体的にどのような方法でモバイルバッテリーを廃棄できるのか、以下で代表的な回収・処分方法を見ていきましょう。

関連記事：バッテリーのリチウムイオンってなに？ 仕組みや特徴をわかりやすく解説
 

モバイルバッテリーの廃棄方法

　モバイルバッテリーの主な廃棄・回収方法は、以下の3つです。

・自治体に相談し、回収や廃棄方法の案内を受ける
・JBRC（一般社団法人JBRC）加盟の回収協力店へ持ち込む
・モバイルバッテリーのメーカーが実施している回収サービスを利用する

　ただし、それぞれに対応条件や注意点があり、「どこに持って行っても必ず回収してもらえる」というわけではありません。

　そのため、自分が持っているモバイルバッテリーの状態やメーカーを確認したうえで、最適な廃棄方法を選ぶことが大切です。以下では、それぞれの回収・廃棄方法について詳しく解説します。
 

自治体に相談

　モバイルバッテリーの廃棄方法でまず確認したいのが、住んでいる自治体の案内です。

　リチウムイオンバッテリーの扱いは自治体ごとに異なり、「回収を行っている自治体」もあれば、「具体的な廃棄方法のみ案内している自治体」もあります。たとえば、東京都の千代田区や小金井市では、モバイルバッテリーを含む充電式電池を一般ごみとして回収対象としており、正しくごみとして出すことで安全に処分が可能です。
 

　ただし、回収方法は一律ではないため、

・自治体の公式サイトを確認する
・ごみ分別表やQ&Aを見る
・不明な場合は清掃担当窓口へ問い合わせる

　といった形で、必ず事前に確認することが重要です。自己判断で捨ててしまうと事故につながるおそれがあるため、自治体の指示に従うことを最優先にしましょう。
 

JBRC加盟の回収協力店に持ち込む

　自治体で回収してもらえない場合や、すぐに処分したい場合は、JBRC加盟の回収協力店に持ち込む方法が有効です。JBRCとは「一般社団法人JBRC」の略称で、使用済みの小型充電式電池の回収・リサイクルを推進している団体です。

　JBRCに加盟している自治体や事業者では、モバイルバッテリーを含むリチウムイオン電池の回収を行っています。主な回収場所としては、次のような店舗が挙げられます。

・家電量販店
・町の電気屋さん
・ショッピングセンターやホームセンター

　店内に専用の回収ボックスが設置されているケースも多く、買い物のついでに持ち込める点がメリットです。

　ただし、すべての店舗が必ず回収に対応しているわけではないため、事前にJBRCの公式サイトで回収協力店を検索するか、店舗へ確認しておくと安心です。

　また、JBRC回収にはいくつか条件があります。たとえば、破損や膨張がないこと、著しく変形していないことなどが基本的な前提です。状態によっては回収を断られる場合もあるため、異常が見られる場合は、別の対応方法を検討する必要があります。

参考：協力店・協力自治体検索｜一般社団法人JBRC
 

メーカーに持ち込む

　自治体やJBRC加盟店での回収が難しい場合は、モバイルバッテリーのメーカーが実施している回収サービスを利用する方法を検討しましょう。

　近年は安全対策や環境配慮の観点から、主要メーカーが自主的に回収・リサイクルを行っているケースが増えています。たとえば、エレコム、Anker、サンワサプライ、アイ・オー・データ機器、CIOなどは、公式サイト上でモバイルバッテリーの回収やリサイクル方針を案内しています。
 

　メーカー回収の特徴は、自社製品を前提としている点です。多くの場合、他社製品は対象外となり、回収方法も「店頭持ち込み」「指定先への送付」などメーカーごとに異なります。送料が自己負担になるケースもあるため、事前に条件をよく確認しておきましょう。

　また、安全確保のため、膨張・破損している製品は回収不可としているメーカーも少なくありません。この場合は、自治体の指示に従うか、別の保管・対応方法を検討する必要があります。

　メーカー回収は、購入元がはっきりしている場合や、正規ルートで処分したい場合に有効な選択肢といえるでしょう。
 

膨張している場合

　モバイルバッテリーが膨らんでいる状態は、内部のリチウムイオン電池に異常が起きているサインです。このような状態では、通常よりも発火・破裂のリスクが高まっているため、取り扱いには特に注意が必要です。

　まず押さえておきたいのが、JBRCでは原則として膨張している電池は回収対象外となっている点です。安全確保の観点から、回収協力店や家電量販店でも、膨張品の持ち込みを断られるケースが多く見られます。メーカー回収についても同様で、輸送中の事故防止のため、膨張・破損した製品は受付不可としているメーカーが少なくありません。

　そのため、膨張している場合は、まず住んでいる自治体の指示に従うことが大切です。自治体によっては、清掃担当窓口へ直接相談することで、個別に廃棄方法を案内してもらえる場合があります。

もし、自治体でも明確な回収方法が示されていない場合は、一時的な保管対応を行うことになります。具体的には、以下のような対応が基本です。

・端子部分をテープで絶縁処理する
・金属製の容器（フタ付きの缶など）に入れる
・容器は直射日光が当たらず、涼しい場所で保管する

　膨張したモバイルバッテリーを無理に押しつぶしたり、分解したりするのは非常に危険です。「回収してもらえないから」と自己判断で処分せず、安全を最優先に対処しましょう。
 

絶縁処理の方法

　モバイルバッテリーを回収に出す前や、一時的に保管する際には、必ず絶縁処理を行うことが重要です。絶縁処理とは、端子（プラス・マイナスの金属部分）が外部の金属に触れないように覆い、ショート（短絡）を防ぐための安全対策です。

　ここでは、絶縁処理で使用するテープの種類と具体的な手順について解説します。
 

使用するテープの種類

　モバイルバッテリーの絶縁処理には、以下のようなテープが適しています。

・ビニールテープ
・絶縁用テープ
・布製テープ（しっかり固定できるもの）

　セロハンテープやマスキングテープは粘着力が弱く、はがれやすいため避けた方が無難です。
 

絶縁処理の手順

　モバイルバッテリーの絶縁処理を行う手順は、以下のとおりです。

・充電端子や金属が露出している部分を確認する
・テープで端子全体を覆うように貼る
・隙間ができないよう、軽く重ね貼りする

　このとき、強く押し付けすぎないことも大切です。力を入れすぎると、内部の電池に圧力がかかり、かえって危険性が高まるおそれがあります。また、複数のモバイルバッテリーをまとめて保管する場合は、1つずつ個別に絶縁処理を行い、互いに接触しないようにしましょう。

　絶縁処理を正しく行うことで、回収時や保管中の事故リスクを大きく下げることができます。
 

まとめ

　モバイルバッテリーは身近で便利な製品ですが、内部にリチウムイオンバッテリーを使用しているため、処分方法を誤ると発火や火災につながるおそれがあります。そのため、燃えるごみや不燃ごみとして捨てることは避け、必ず正しい回収ルートを利用することが重要です。

　廃棄方法としては、まず自治体の案内を確認し、回収や廃棄方法の指示に従うのが基本となります。自治体で対応していない場合でも、JBRC加盟の回収協力店や、メーカーが実施している回収サービスを利用することで、安全に処分できるケースがあります。

　一方で、モバイルバッテリーが膨張している場合は、回収を断られることも少なくありません。このようなときは無理に処分しようとせず、自治体に相談したうえで、端子の絶縁処理を行い、金属製の容器に入れて安全な場所で保管するなど、慎重な対応が求められます。

いらないモバイルバッテリーを正しく回収してもらうことは、事故を防ぐだけでなく、環境保全にもつながります。「どう捨てればいいかわからない」と感じたときこそ、自己判断で処分せず、今回紹介した方法を参考に、安全第一で対応しましょう。