テレビ視聴率が緊急事態宣言の解除後にやや落ち着く、関東でテレビ視聴の増加が顕著に

　ビデオリサーチは、5月末までのテレビ視聴動向を6月16日に発表した。


　関東地区における6～24時のテレビ視聴率を、前年の同週同曜日と比較すると、3月30日以降前年を大きく上回る状況が続いており、4月下旬からゴールデンウィークにかけて前年を大きく上回る状況が続いている。

　ゴールデンウィークが明け、5月11日週から前年を上回るものの増加幅は落ち着いてきており、全国で緊急事態宣言が解除された5月25日以降、前年と近い日が徐々に増え、例年の生活状況に近づきつつある。

　同期間のテレビ視聴は、新型コロナウイルス感染症による社会状況の変化と、それに伴う住宅状況の変化を強く反映し、生活スタイルとテレビ視聴の関係の強さが改めて浮き彫りとなった。
 
　4月20日週以降、前年より多い状況が続いていた、比較的若い年代のテレビ視聴量は、5月11日週からやや落ち着き、5月25日週から女性や50歳以上では前年とあまり変わらない水準になった。一方で、休校が続いた子どもや職場環境がすぐに元に戻らなかったと考えられる20～49歳の男性では、依然として前年よりも高い水準が続いている。
 
　全国主要都市の総世帯視聴率をみると、各地区とも前年比で100％を超えており、視聴の増加がうかがえるものの、関東では感染者が多く出て、外出自粛要請が長期間に及んだこともあって、4月・5月に他の地域よりも増加率が大きい。
 
　同社が5月に全国で行った調査によれば、5月18日週が関東・関西が緊急事態宣言下にあったことから、普段通りに仕事をしている人が少なく、在宅勤務の割合は関東が30.5ポイントで関西の20.5ポイントを大きく上回っており、関東が他の地区よりも視聴量の増加率が高いことを裏付けている。

　その他の地域では、関東・関西圏と比較していつも通り仕事をしている人が多く、緊急事態宣言の継続・解除状況で地域差が生じた。
 
　4月・5月は、在宅時間が増えたこともあって、「見たい番組がなくてもつける」「家族と一緒に見る」というテレビの見方が一定数増えている。また、「今まで見たことがなかった番組を見る」も増加した。