ソニー、スマホ事業をカメラ、テレビ事業と統合

　ソニーは3月26日、Xperiaなどのスマートフォン（スマホ）を主軸とするモバイル・コミュニケーション（MC）事業とフルサイズミラーレス一眼などαを展開するイメージング・プロダクツ＆ソリューション（IP＆S）事業、テレビのBRAVIAや完全ワイヤレスイヤホンなどを展開するエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP＆S）事業を統合すると発表。4月1日付で、EP＆S事業の新体制がスタートする。石塚茂樹専務がEP＆S事業全体を統括し、高木一郎専務が補佐する。


　ソニーは、2019年3月期の第3四半期決算（累計）で各セグメントが好調だった中、唯一、スマホのMC事業は561億円の営業損失を計上して苦戦している。新しくEP＆S事業に統合することで、調達面の連携を深められるなどのメリットがある一方で、各事業のセグメントが見えにくくなるというデメリットもありそうだ。

　4月1日からの各セグメントはEP＆S、ゲーム＆ネットワークサービス（G＆NS）、音楽、映画、半導体、金融の六つから構成される。

　なお、同じく4月1日付で、テレビの製造・販売子会社のソニービジュアルプロダクツと、ビデオとサウンド機器の製造・販売子会社のソニービデオ＆サウンドプロダクツが統合し、ソニーホームエンタテインメント＆サウンドプロダクツの新会社が発足する。