冷蔵庫など、主な白物家電は、以前に比べ、全体的に値上がってる。買い替えスパンが長いこともあり、省エネ製品・高付加価値製品を傾向が強いからだ。


　国内末子が18歳未満の家族を対象に調査した「第4回（2016） 子育て世帯全国調査（速報）」を参照すると、なぜ、そうした単価の高い省エネ製品や高付加価値製品が売れているのかがみえてくる。

　11年の第1回調査以降、子育て世帯の平均世帯収入は増加傾向にあり、16年は、父親・母親とも就業しているふたり親世帯の平均世帯年収は683.2万円、特に母親が正社員の場合は902.8万円と、大幅に跳ね上がる。節約意識・貯蓄性向は高いものの、消費に回せる可処分所得自体は多いのだ。
 
　また、同調査からは、母親にまかせっきりではなく、父親が家事・育児を行う割合もゆるやかに増加しているとわかった。夫婦が行っている家事・育児の総量を10として、父親がその半分以上を分担していると回答した世帯は、14年の前回調査時の8.2％から9.7％まで上昇している。フラグシップモデルのターゲットは、まさに、こうした父親も家事・育児に積極的で、時短家電の必要性を感じる、当事者意識の高い層だ。（BCN・嵯峨野 芙美）


※『BCN RETAIL REVIEW』2017年12月号から転載