ビックカメラは1月10日、2019年8月期第1四半期(9~11月)の連結決算を発表した。売上高が1970億円(前年同期比4.5%増)、営業利益が28億円(5.1%減)、経常利益が33億円(2.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益が19億円(2.4%減)の増収減益となった。


 増収を確保したものの、粗利率は前年27.9%から27.6%に0.3ポイント悪化した。販管費率を26.3%から26.1%へ0.2ポイントのコスト改善を進めたが、粗利率の減少をわずかに吸収できなかった。

 セグメント別の売上高は、デジタルAV機器でカメラの前年同期比6.9%減で、それ以外はテレビが4.9%増、PCが12.2%増、PC周辺機器が7.1%増など、すべての項目が前年を上回った。

 白物家電もエアコンなど季節家電の14.4%増を筆頭に、冷蔵庫が3.3%増、洗濯機が4.9%増、調理家電が2.8%増と、すべての項目が前年を上回った。

 非家電事業は、ゲームが16.0%減、中古PCが16.0%減と足を引っ張ったものの、メガネが15.6%増、酒類・飲食物が12.7%増、医薬品・日用雑貨が18.8%などいずれも好調だった。
 
酒類・飲食物などの非家電も好調だった

 18年11月には、オムニチャネルの中核と位置づけるスマートフォンアプリを全面刷新。店舗展開では、グループのコジマが「コジマ×ビックカメラ マークイズ福岡ももち店」を、ビックカメラが12月21日に「ビックカメラ セレクト京都四条河原町店」をオープンした。

 また、EC大手の楽天との共同出資会社が運営する「楽天ビック」は12月にサイトをリニューアルし、オンライン・ツー・オフライン(O2O)や配送・設置工事などで新たなサービスを開始した。

 19年8月期は、従来予想通りの売上高8900億円(前年同期比5.4%増)、営業利益288億円(6.4%増)、経常利益306億円(4.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益178億円(4.0%増)を見込む。