メガネブランド「Zoff」を運営するインターメスティックは、ビジネスマン層と小学生の子どもを持つ親層を対象に実施した、デジタルデバイスの使用状況や生活習慣・健康状態についての調査結果を5月28日に発表した。調査は、全国の20～40代のビジネスマン500人、および全国の小学生の子どもを持つ20～40代の父親・母親500人を対象に、5月12～13日に行われている。


　調査では、眼科専門医であり、Y'sサイエンスクリニック広尾の理事長でもある林田康隆氏の監修による「デジタル時差ボケチェックシート」を使用して調査を実施した。
 
　調査結果によれば、51.6％が同チェックシートの6項目以上に当てはまっており、「デジタル時差ボケ」に陥っていることが明らかになっている。4個以上に当てはまる「デジタル時差ボケ予備軍」（23.8％）も合わせれば、75.4％が「デジタル時差ボケ」の危険性がある。
 
　「ブルーライト」の認知度については、93.6％が「知っている」（「詳細に知っている」「言葉は知っているが、意味はよく知らない」の合計）と答えている。一方で、ブルーライト対策を行っている人は35.6％にとどまった。
 
　ブルーライト対策を行っていない理由を尋ねた質問（複数回答）では、「面倒くさいから」（42.7％）、「対策方法を知らないから」（25.5％）、「どのような危険があるのか知らないから」（25.2％）という回答が上位を占めている。
 
　デジタルデバイスの使用による、肩こりや首のこりを感じるかを尋ねたところ、「頻繁にある」「ときどきある」を合わせると73.6％が肩や首にこりを感じていることが分かった。
 
　寝る前のスマートフォン（スマホ）使用頻度では、80.4％が寝る前にスマートフォンを見ると答えており、特に20代で86.8％に達している。
 
　寝る前にスマホを使用する人は、そうでない人と比較して日中に眠いと感じる傾向が強く、使用している人で92.5％、使用していない人で64.3％と、その差が約1.5倍に達した。
 
　デジタル時差ボケに陥っている人の、日中に眠くなって仕事への集中力が低下すると感じる割合は91.5％で、そうでない人（50.5％）と約2倍の開きが生じている。
 
　ブルーライトをカットすることで、仕事の生産性が向上するのであれば、ブルーライト対策を行いたいと回答したビジネスマンは、76.9％に達した。
 
　1日当たりのデジタルデバイスの使用時間では、49.4％の人が10時間を超えている。
 
　新型コロナウイルス感染症の影響による、デジタルデバイスの使用時間の変化を尋ねた質問では、65.2％がPCを見る時間が増えたと回答した。また、スマホを見る時間についても、67.8％が増えたと答えている。
 
　テレワーク実施の有無と、デジタル時差ボケの割合をみると、デジタル時差ボケに陥っている割合はテレワークを行っている人で60.5％、行っていない人で44.7％と、テレワークを行っている人ほどデジタル時差ボケに陥っていることが分かる。
 
　小学生の子どもを持つ親に、子どもの目のケアを十分にできているかを尋ねた質問では、十分にケアできているという回答は32.8％に留まっている。また、子どもへのブルーライト対策の有無では、対策しているという回答が26.4％だった。
 
　小学生の子どもについて、スマートフォンの所持と「デジタル時差ボケ」の割合をみると、スマートフォンを持っている子どもの20.8％が「デジタル時差ボケ」に陥っており、持っていない子ども（8.1％）の2倍以上に達している。
 
　子どものスマートフォン利用を制限しているかを尋ねたところ、48.1％の親は子どものスマートフォン使用時間を制限していると回答しているが、半数以上は「あまり制限していない」「まったく制限していない」という結果となった。
 
　新型コロナウイルス感染症の影響によって、学習のオンライン化が進むことに対しては、84.0％の親が子どもの目への悪影響を心配している。
 
　新型コロナウイルス感染症の影響による休校に伴う子どものデジタルデバイス使用時間の変化について尋ねた質問では、72.8％の親がテレビを見る時間の増加したと感じており、同様にゲームをする時間が増えたと感じる親が57.8％、スマホを見る時間の増えたと感じる親が41.0％だった。