ニールセンカンパニーは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が消費習慣にもたらす影響について調べた意識調査を70以上の国と地域で実施した。


　調査は、3月中旬に世界70以上の国と地域（アジアでは、中国、香港、台湾、日本、韓国、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシアが含まれる）を対象に実施されており、日本では18～65歳の男女526人を対象に、3月13～16日に行われた。

　調査対象者に、新型コロナウイルスの感染終息後に、自宅での食事を増やすかを尋ねたところ、中国、香港、韓国、マレーシア、ベトナムの消費者が自宅での食事を優先するようになるだろうと回答した。中国では、86％が新型コロナウイルス感染拡大前よりも、自宅で食べる頻度が増えていると答えている。
 
　香港、韓国、タイでは、持ち帰り用食品と食品の宅配の需要が高まっていることも明らかになった。
 
　これらの調査結果を受けて、同社は新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、消費者の食生活が恒久的に変わる可能性があると見ている。一方で、アジア諸国の中では日本の消費者の食習慣が、最も変化の兆しが少ないことも分かったとのことだ。