デジカメ販売、8年で7割縮小　岐路に立つカメラメーカー

　デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。


　さらに細かくデータを見てみると、最も販売台数が多かった10年の販売台数を100.0とした際、18年の市場規模は30.2まで落ち込んでいる。19年は、10月までで21.2になっている。30.0を超えることはなさそうだ。カメラ映像機器工業会のデジタルカメラ統計でも、出荷台数が1億2146万3234台（10年）から1942万3371台（18年）へと減少し、約16.0％規模にまで落ち込んでいる。

　カメラ大手2社の決算からも、デジタルカメラ市場の厳しい実情が見て取れる。キヤノンは、10月28日に発表した2019年12月期の業績見通しでイメージングシステム（カメラ）事業の売上高を430億円下方修正し、前年比15.3％減の8220億円で着地すると見込んでいる。営業利益は122億円下方修正し、前年比59.9％減の508億円になると見通しだ。

　ニコンは、11月7日に発表した20年3月期の業績見通しで映像（カメラ）事業の売上見通しを250億円下方修正し、前年比20.6％減の2350億円になると見込んでいる。営業損益は220億円下方修正し、前年比320億円の減益、つまり100億円の赤字になる見通しだ。

　減益をカバーするため、両社は対策を講じている。キヤノンは、商業印刷やネットワークカメラ、メディカル、産業機器の四つを新規事業に位置付けて収益源の拡大を狙っている。ニコンは、工作機械などの材料加工事業を新たな注力分野として掲げている。

　カメラ事業を安定的に継続するには、抜本的な策を講じる必要がありそうだ。例えば、自社競合になる可能性はあるが、ソニーやライカのように、スマートフォンのカメラに部品を提供することができるようになれば、カメラ事業に光明が見えるかもしれない。いずれにしろ、このままではジリ貧の状態が続くだろう。（BCN・南雲 亮平）


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからPOSデータを通じてスマートフォンやデジタルカメラ、4Kテレビなどの販売台数・金額データを毎日収集・集計しているデータベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。