「BCN AWARD」は、家電量販店などから集計している実売データ（POSデータ）をもとに、部門ごとの年間販売数量累計No.1メーカーを称える制度。前年の実績に基づくため、「BCN AWARD 2026」の対象期間は2025年1月～12月となる。

　26年1月19日に発表された「BCN AWARD 2026」から、本記事ではデジタルカメラ（レンズ一体型）部門を取り上げる。まず、25年のデジタルカメラ市場の動向を振り返る。市場全体における販売台数前年比114.8％と2ケタプラスになった。特にレンズ一体型が同127.4％で市場全体をけん引した。

　一方、レンズ交換型のミラーレス一眼は同93.5％と前年を下回った。特に、一眼レフは同45.6％と、前年の半分にも満たない規模まで縮小。

　種類別の販売台数構成比は、レンズ一体型が72.6％、ミラーレス一眼が26.5％、一眼レフは0.9％となっており、7割超をレンズ一体型が占める。
 
　レンズ一体型部門において、KODAKが24.0％で、初のAWARD獲得となった。同社の販売台数前年比は144.6％に達した。AWARD獲得に貢献した製品は、「PIXPRO FZ55」シリーズで、実にKODAKのシェアの半分近くを稼ぐ。13.9％で富士フイルムが2位となった。「instax mini EVO」が同社の販売の約6割を占めた。3位にはケンコー・トキナーが13.3％で、富士フイルムと0.6ポイントの僅差。こちらは「KC-AF11」シリーズがけん引した。

　KODAKとケンコー・トキナーの2社の売れ筋製品の傾向をみると、基本的な性能を押さえ、普段使いとしてもお手軽に扱える製品がシェアに貢献。また、富士フイルムの「instax mini EVO」も、レトロな外観やエモいエフェクトといった点が販売増につながったといえそうだ。

　デジタルカメラ（レンズ一体型）部門の他にも、デジタルカメラ（ミラーレス一眼）部門では3年連続でソニー、デジタルカメラ（一眼レフ）部門ではキヤノンが18年連続のAWARD獲得となっている。

　内閣府の消費動向調査によると、デジタルカメラ市場全体はスマートフォンに押され、普及率は15年の64.0％から25年には43.2％まで20.8ポイントも下落。販売においても15年と比較し、4分の1ほどの規模まで縮小した。このような厳しい状況の中でも、平成ブームの波に乗り、「エモい」写真が撮れる、あえて画質の粗い製品や平成レトロ感を醸し出す本体といった製品が市場を盛り上げている。（BCN総研・森英二）

　実売データ提供販売店（25年12月現在）はアマゾン・ジャパン、エクスプライス、エディオン、NTTドコモ、玉光堂、ケーズホールディングス、コジマ、サードウェーブ、上新電機、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、三星カメラ、ムラウチドットコム、ユニットコム、楽天ブックス、綿半ドットコム（50音順）。