2021.2.03 19:05
暮らしにプラスソニー、第3四半期決算で純利益が1兆円の大台に
ソニーは2月3日、2021年3月期第3四半期の連結決算(2020年4~12月)を発表した。売上高が6兆7789億円(前年同期比4.1%増)、営業利益が9054億円(11.8%増)、株主に帰属する四半期純利益が1兆648億円(87.0%増)と増収で大幅な増益。純利益で1兆円の大台に乗せた。
ソニーの十時裕樹副社長兼CFO
第3四半期(10~12月)の部門別業績は、ゲーム&ネットワークサービス分野(G&NS分野)の売上高が8832億円(40%増)となり、2511億円の大幅増収となった。ゲームソフトウェアの増収と、PS5の発売に伴うハードウェアの増収が大きかった。
G&NS分野の営業利益は802億円(50%増)と、267億円の大幅増益となった。ゲームソフトウェアの増収と、PS Plusなどネットワークサービスの増収、PS4のハードウエアの収益性の改善がによるものが大きかった。
音楽分野も、2645億円(22%増)の売上高で好調。「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」などによるアニメ事業売上の増加や、モバイル向けゲームアプリの好調などが映像メディア・プラットフォームの増収につながった。また、音楽制作や音楽出版におけるストリーミング配信の増収も寄与した。
エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野(EP&S分野)の売上高は6490億円(0.2%減)で、ほぼ横ばいだった。製品ミックスの改善でテレビが増収に寄与した。
営業利益は、1058億円(32%増)の大幅な増益となった。テレビやデジタルカメラの製品ミックスの改善や、モバイル・コミュニケーションのオペレーション費用の削減が増益要因となり、デジタルカメラやテレビ、スマートフォンの販売台数の減少はマイナス要因となった。
一方で、新型コロナによる映画館の閉鎖で劇場興行収入の減少が大きく響いた映画分野の売上高は1912億円(19%減)と大幅減収となった。ただし、営業利益は222億円(411%増)の大幅な増益となった。映画製作における広告宣伝費の減少と前年度公開作品などのテレビ向けライセンスとホームエンタテインメントの増収による。
また、ソニーの業績をけん引してきたイメージング&センシング・ソリューション分野(I&SS分野)の売上高は2669億円(10%減)の減収となった。販売数量は増加したものの、ファーウェイなど特定顧客向けのモバイル機器向けイメージセンサーの大幅な減収と製品ミックスの悪化が原因だ。I&SS分野の大半を占めるイメージセンサーの売上高は2267億円(13%減)だった。
I&SS分野の営業利益は504億円(33%減)の大幅減益となった。減収の影響と研究開発費、減価償却費の増加による。
通期の連結売上高は8兆8000億円(6.5%増)、営業利益は9400億円(11.2%増)、株主に帰属する当期純利益は1兆850億円(86.4%増)を予想する。
第3四半期(10~12月)の部門別業績は、ゲーム&ネットワークサービス分野(G&NS分野)の売上高が8832億円(40%増)となり、2511億円の大幅増収となった。ゲームソフトウェアの増収と、PS5の発売に伴うハードウェアの増収が大きかった。
G&NS分野の営業利益は802億円(50%増)と、267億円の大幅増益となった。ゲームソフトウェアの増収と、PS Plusなどネットワークサービスの増収、PS4のハードウエアの収益性の改善がによるものが大きかった。

音楽分野も、2645億円(22%増)の売上高で好調。「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」などによるアニメ事業売上の増加や、モバイル向けゲームアプリの好調などが映像メディア・プラットフォームの増収につながった。また、音楽制作や音楽出版におけるストリーミング配信の増収も寄与した。

エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野(EP&S分野)の売上高は6490億円(0.2%減)で、ほぼ横ばいだった。製品ミックスの改善でテレビが増収に寄与した。
営業利益は、1058億円(32%増)の大幅な増益となった。テレビやデジタルカメラの製品ミックスの改善や、モバイル・コミュニケーションのオペレーション費用の削減が増益要因となり、デジタルカメラやテレビ、スマートフォンの販売台数の減少はマイナス要因となった。

一方で、新型コロナによる映画館の閉鎖で劇場興行収入の減少が大きく響いた映画分野の売上高は1912億円(19%減)と大幅減収となった。ただし、営業利益は222億円(411%増)の大幅な増益となった。映画製作における広告宣伝費の減少と前年度公開作品などのテレビ向けライセンスとホームエンタテインメントの増収による。
また、ソニーの業績をけん引してきたイメージング&センシング・ソリューション分野(I&SS分野)の売上高は2669億円(10%減)の減収となった。販売数量は増加したものの、ファーウェイなど特定顧客向けのモバイル機器向けイメージセンサーの大幅な減収と製品ミックスの悪化が原因だ。I&SS分野の大半を占めるイメージセンサーの売上高は2267億円(13%減)だった。
I&SS分野の営業利益は504億円(33%減)の大幅減益となった。減収の影響と研究開発費、減価償却費の増加による。
通期の連結売上高は8兆8000億円(6.5%増)、営業利益は9400億円(11.2%増)、株主に帰属する当期純利益は1兆850億円(86.4%増)を予想する。
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