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新型コロナで苦難のビデオカメラ、2020年上半期の販売シェアトップは?

 新型コロナウイルスでマイナスの影響を受けているデジタルビデオカメラ市場。全国の主要家電量販店ネットショップPOSデータを集計した「BCNランキング」のデジタルビデオカメラで、2020年上半期(1~6月)のトップは販売台数シェア25.9%のGoProだった。2位が24.2%でソニー、3位が19.1%でパナソニックだった。


 緊急事態宣言による感染拡大防止の外出自粛や、宣言が解除になった後も政府が前倒しで実施した「Go Toトラベル」キャンペーンのちぐはぐな対応などによって、デジタルビデオカメラもあおりを食っている。ステイホームのゴールデンウイークや一斉休校で春の運動会もなくなってしまった。

 今年の一大イベントだった東京五輪が延期になり、盆休みも帰省が自粛されるなど、ビデオカメラの活躍シーンがことごとく奪われている。ビデオカメラにとってはまさに苦難の時期といえるだろう。

 JEITA(電子情報技術産業協会)の20年1~6月におけるデジタルビデオカメラ(アクションカメラ含む)の国内出荷実績によると、10万9000台で前年同期比50.2%と半減した。特に、4月が前年同月比34.9%、5月が同20.8%の土砂降りだった。

 POSデータによる実際の販売台数なのでBCNランキングによる実数は非公表だが、前年比は明らかにしている。20年上半期(1~6月)のデジタルビデオカメラの台数前年比は56.8%で、金額前年比は59.5%と、やはり落ち込みの大きさが目立った。
 

 シリーズ別のトップ10を見てみると、GoProソニーパナソニックの上位3社が3機種ずつランキング入りしている。1位は、GoProのウェアラブルアクションカメラ「HERO 8 Black」。挟角、歪みのないリニア、広角、SuperViewの四つのレンズから簡単に選択して、アクティビティに合わせた最適な視野角の設定ができる。
 

 感染拡大をある程度抑えながら、Go Toトラベルの後押しがあればビデオカメラにとっても少しは状況が改善するだろうが、なかなかブレーキとアクセルを踏みながらのかじ取りが難しい。最需要期の秋の運動会や紅葉シーズンまでに状況が少しは改善されるといいが、先行きは不透明だ。(BCN・細田 立圭志)