2024.12.22 18:00
暮らしにプラスレコーダーの普及率は2014年以降で最低に! 動画配信サービス利用率の急増が要因
【マーケティング考_6】内閣府が発表した消費動向調査によると、2024年の光ディスクプレーヤー・レコーダーの普及率は61.8%と14年以降で、最も低い値となった。コロナ禍で動画配信サービスの利用者が増えたことに起因している。オンデマンド型の動画配信サービス利用率の推移は総務省が発表した数値を基に、それぞれの動向をみていく。
光ディスクプレーヤー・レコーダーの普及率
14年に62.8%だった普及率は年々緩やかに上昇、18年の68.2%がピークとなった。19年、20年には66.1%と若干落ち込み、21年に67.6%まで戻すものの、その後は年を追うごとに減少。24年は61.8%と14年以降で最も低い普及率となった。光ディスクプレーヤー・レコーダーの普及率の転機となったのは、20年のコロナ禍がきっかけとなったことは周知の事実だ。
動画共有・配信サービスの利用率
そこで、総務省情報通信政策研究所が取りまとめた「情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、オンデマンド型の動画共有・配信サービスの利用率をみていく。なお、「放送番組配信サービス」とはTVerやNHKオンデマンドなど、いわゆる見逃し配信を指している。また、「動画配信サービス」はNetflixやAmazonプライムビデオなどを指す。
14年時点のそれぞれの利用率は、放送番組配信サービスが4.6%、動画配信サービスは6.5%と1割にも満たなかった。その後、利用率は徐々に増えていき、18年にようやく1割を超えた。
しかし20年のコロナ禍になると、動画配信サービスの利用率は46.3%と前年から爆発的な伸びを示し、翌21年には52.0%に達した。一方の放送番組配信サービスも着実に利用率が増加し、20年には22.2%、22年に32.3%、24年は42.3%と年に10ポイントずつ増えている。
現在のレコーダー市場は、パナソニックとシャープ、TVS REGZA、ソニーの4メーカーが大勢を占める。新製品を数えてみたところ、22年は20モデル強、23年は10モデル程、24年は現在までで10モデルに満たない状況になっており、市場の縮小を裏付けている。需要減と供給減による悪循環に陥っているのは明らかだ。(BCN総研・森英二)
普及率は2018年がピーク、21年以降は減少続く
まず、内閣府の消費動向調査から、総世帯における光ディスクプレーヤー・レコーダーの普及率の推移をみていく。同調査ではレコーダーのみの普及率を聴取していないため、光ディスクプレーヤーを含めた普及率となる。14年に62.8%だった普及率は年々緩やかに上昇、18年の68.2%がピークとなった。19年、20年には66.1%と若干落ち込み、21年に67.6%まで戻すものの、その後は年を追うごとに減少。24年は61.8%と14年以降で最も低い普及率となった。光ディスクプレーヤー・レコーダーの普及率の転機となったのは、20年のコロナ禍がきっかけとなったことは周知の事実だ。
コロナ禍に動画配信サービスの利用率が爆発的に増加
そこで、総務省情報通信政策研究所が取りまとめた「情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、オンデマンド型の動画共有・配信サービスの利用率をみていく。なお、「放送番組配信サービス」とはTVerやNHKオンデマンドなど、いわゆる見逃し配信を指している。また、「動画配信サービス」はNetflixやAmazonプライムビデオなどを指す。
14年時点のそれぞれの利用率は、放送番組配信サービスが4.6%、動画配信サービスは6.5%と1割にも満たなかった。その後、利用率は徐々に増えていき、18年にようやく1割を超えた。
しかし20年のコロナ禍になると、動画配信サービスの利用率は46.3%と前年から爆発的な伸びを示し、翌21年には52.0%に達した。一方の放送番組配信サービスも着実に利用率が増加し、20年には22.2%、22年に32.3%、24年は42.3%と年に10ポイントずつ増えている。
プレーヤー・レコーダーの普及率は好転の兆しなし
放送番組配信サービスの利用拡大により、レコーダーの需要が減少。また、動画配信サービスの利用拡大により、DVDやBD(Blu-ray Disc)を再生するプレーヤーの需要が減少しており、相関関係が如実にあらわれている。24年現在における光ディスクプレーヤー・レコーダーの普及率は6割台を保っているが、今後上向くことは厳しいだろう。現在のレコーダー市場は、パナソニックとシャープ、TVS REGZA、ソニーの4メーカーが大勢を占める。新製品を数えてみたところ、22年は20モデル強、23年は10モデル程、24年は現在までで10モデルに満たない状況になっており、市場の縮小を裏付けている。需要減と供給減による悪循環に陥っているのは明らかだ。(BCN総研・森英二)
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外部リンク
総務省情報通信政策研究所=https://www.soumu.go.jp/iicp/
内閣府 消費動向調査=https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00100405&tstat=000001014549
BCNランキング POSデータサービス=https://www.bcnretail.com/dataservice/
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