ソースネクスト(松田憲幸社長)は4月21日、更新料が無料のPCソフト「ZEROシリーズ」の第4弾として、ホームページ作成ソフト「ソースネクスト ホームページZERO」を5月21日に発売すると発表した。松田憲幸社長は、「50%以上のシェアを取って、業界1位を目指したい」を意気込みを語った。

●ドラッグ&ドロップで手軽デザイン、3万点超の素材集も収録

 「ZEROシリーズ」は、対応するOSの公式サポート期間終了まで無料でバージョンアップを行うPCソフトのシリーズで、06年7月6日に発売したセキュリティソフト「ウイルスセキュリティZERO」を皮切りに、07年6月29日には携帯電話ソフト「ソースネクスト 携快電話ZERO」、07年9月7日にはハガキ・住所録作成ソフト「ソースネクスト 筆王ZERO」を発売した。その第4弾が今回同社が開発した「ホームページZERO」だ。


 テンプレートの選択、レイアウトの選択、ページの選択、ページの確認の4ステップで、ホームページが作成でき、音声ガイダンス機能も搭載。初心者でも簡単に作成できるのが特徴だ。500種類のテンプレートを含む3万点以上の素材集も収録する。好みのテンプレートや素材をドラッグ&ドロップするだけでページデザインが可能。また、デザイン変更は、ページ単位でもサイト全体でも可能なため、サイトのリニューアルも簡単にできる。

 さらに、ページを増やすと自動的にメニューバーに増やしたページのリンクが生成される「自動メニューリンク作成・変更機能」を搭載。ページの順番を並び替えるとメニューの順番も自動的に変更することができる。このほか、Googleガジェットや、Amazonアソシエイト・プログラム、楽天のアフィリエイトの挿入機能も搭載した。

 ラインアップは通常版のほか、乗換え版、学割版を用意。また、フラッシュ作成ソフト「Web Effect」をセットにしたプレミアムパックもラインアップした。価格は通常版が9800円、乗換え版、学割版が6980円。プレミアムパックの通常版が1万2800円、乗換え版、学割版が9800円。対応OSはWindows Vista/XP/2000。

 新たな「ZERO」を市場投入することについて松田憲幸社長は、PCソフト市場全体の活性化のためと説明。「PCソフトがなかなか売れない理由として、高い、インストールが難しいなどあるが、『バージョンアップの度にまた買わされるのか』というユーザーの心理があると思う。CDやDVDは1度お金を払ったらずっと楽しむことができるのに対し、PCソフトは機能が追加された新バージョンを都度、買わなくてはいけない。これではPCソフトを購入したくなくなる。バージョンアップまで(無料で)保証してあげれば、PCソフト市場はどんどん大きくなると思う」と話し、今後も「ZEROシリーズ」のラインアップを増やす意向を明らかにした。

●「ZERO」化によって、売り上げをどこまで押し上げるか?

 同社が最初に更新料無料を打ち出した「ZEROシリーズ」第1弾が「ウイルスセキュリティZERO」。発売直後に販売本数シェアを大きく伸ばし、セキュリティソフトのメーカー別シェア拡大にも大きく寄与した。「BCNランキング」の集計では、発売前の14.2%から、発売直後の06年7月には25.5%までメーカーシェアを押し上げている。以後1年9か月、常に20%以上のシェアを維持しており、「ZERO」作戦がもっとも成功したソフトと言える。


 しかし、07年に発売した「筆王ZERO」では、「ZERO」化した後もシェアは微増、もともとシェアが高かった「携快電話ZERO」では、ほぼ横ばいの状況。更新料を無料にしたからといって、必ずしも大きなシェア拡大につながらないこともわかった。

 小嶋智彰・経営企画室執行役員に、「ウイルスセキュリティZERO」と、「携快電話ZERO」「筆王ZERO」のシェアの伸び率の違いについて尋ねたところ、「セキュリティソフトは1年間という利用期限が過ぎるとすぐ新しいものを購入する。そのため、シェアの伸びがすぐに現れた。対して携帯電話ソフト、ハガキ作成ソフトは毎年買い換えるユーザーばかりではない」と分析。

 新たに投入した「ホームページZERO」については、「同社のユーザーアンケートの結果、ホームページ作成ソフトを購入する頻度は2-3年に1回がもっとも多かった。その2-3年に1度の時に『ZERO』を選んで頂ければ、と思っている。『ウイルスセキュリティ』のようにグンと伸びるのではなく2-3年かけて徐々にメーカーシェアが伸びていく商品だと思っている」と説明し、じっくり構えた戦略であることを強調した。


*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店からPOSデータを毎日収集・集計しているPOSデータベースです。これは日本の店頭市場の約4割をカバーする規模で、パソコン本体からデジタル家電まで119品目を対象としています。