ソニー(中鉢良治社長)は、米アップルコンピュータと米国消費者製品安全委員会が共同で、アップル製のノートブックPCの一部で使用されているソニー製リチウムイオン電池セルを使用したバッテリーを自主回収すると発表した。ソニー製バッテリーの回収は米デルに続き2社目。ソニーでは、アップルが行う回収プログラムに協力する。

 ソニー(中鉢良治社長)は、米アップルコンピュータと米国消費者製品安全委員会が共同で、アップル製のノートブックPCの一部で使用されているソニー製リチウムイオン電池セルを使用したバッテリーを自主回収すると発表した。ソニー製バッテリーの回収は米デルに続き2社目。ソニーでは、アップルが行う回収プログラムに協力する。

 自主回収の対象となるのは、03年10月頃から06年8月までに販売された12インチの「iBook G4」「PowerBook G4」と15インチの「PowerBook G4」、06年2月頃から5月頃までに販売された15インチの「MacBook Pro」のバッテリーで、いずれも無償交換する。回収対象のバッテリーは単体でも販売されており、修理サービスの交換用ユニットとして使われている可能性もあるという。

 今回の回収は、問題となった当該バッテリーの電池セルの一部に混入した微細な金属粒子が電池セル内の他部品と接触し、稀な状況下で、電池セル内部でショートを起こすことで、電池セルの過熱や場合により発火することが判明したため。同じソニー製バッテリーを自社のノートPC「Latitude」「Inspiron」などで使用していた米デルでは、すでに対象となるバッテリーの回収を開始している。

 ソニーでは電池の生産工程の改善はすでに対応は済みとしており、バッテリー発火の原因はノートブック型コンピュータのシステム構成の違いによるものと判断している。また、デル、アップル2社のバッテリーのリコールでソニーが負担する費用は、現時点で200-300億円になると見込んでいる。