北欧発フードロス削減アプリ「Too Good To Go」を国内スーパーが初導入

　北欧発フードロス削減アプリ「Too Good To Go（トゥー・グッド・トゥ・ゴー）」を運営するToo Good To Goの日本法人であるToo Good To Go Japanは、OICグループのスーパーバリューが運営する東京都内のスーパー2店舗が「Too Good To Go」を3月26日から導入したと発表した。国内のスーパーマーケットチェーンとしては「Too Good To Go」の導入は初めて。

スーパーバリューの都内2店舗で展開

　Too Good To Goは、2015年にデンマークで創業し、今年1月に日本でのサービス提供を開始したフードロス削減アプリ。現在は世界21カ国で展開し、登録ユーザー数1億2000万人以上に達する。なお、日本は同サービスにとってアジア初の展開国となる。
 
　今回、「Too Good To Go」を導入した「スーパーバリュー 杉並高井戸店」と「スーパーバリュー 等々力店」では、「Too Good To Go」を活用した新たなフードロス対策を実施する。具体的には、惣菜商品を対象として、福袋のようにランダムに詰め合わせたセット「サプライズバッグ」を定価の最大50％オフで販売し、フードロス削減と来店機会創出の両立を目指す。将来的には、生鮮商品を含めた調理法提案という形も検討する。なお、店舗や期間は、商品の販売状況により、予告なく中止・変更する場合がある。

　スーパーバリューは2022年に「ロピア」を中心とするOICグループと資本・業務提携し、連結子会社化を経て、26年1月にOICグループの完全子会社となった。業務提携後、既存店のロピアコラボ店へのリニューアルを進めている。