7割が緊急事態宣言解除後も外食を減らす意向、出前も継続利用

　GEEK WORKSは5月21日、全国の10～60代以上の男女1010人を対象に実施した、緊急事態宣言解除後の食生活の意識変化についての調査結果を発表した。期間は5月15～18日。


　調査対象者に、緊急事態宣言解除後の外食頻度について尋ねたところ、「「緊急事態宣言解除前より減る」が46％、「緊急事態宣言解除前より少し減る」が24％で、全体の70％を占めたという。
 
　オンライン飲み会の経験有無を尋ねた質問では、「経験ない」という回答が79％に達している。
 
　緊急事態宣言の解除後に、オンライン飲み会を利用する可能性については、「利用しない」が70％を占めた。
 
　緊急事態宣言解除後の出前の利用頻度について尋ねたところ、「緊急事態宣言前と同じ」（68％）という回答が最も多く、「緊急事態宣言前より減る」（18％）が続いている。
 
　緊急事態宣言解除後の自炊の頻度を尋ねた質問では、「緊急事態宣言前と同じ」（58％）が最多で、「緊急事態宣言前より増える」（26％）がそれに続いた。