NSDは5月7日、遠隔健康支援サービス「CAReNA（カレナ）」に登録している同社の従業員データを元にした、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う外出自粛や在宅勤務による健康や生産性への影響に関する調査「新型コロナウイルスによる生活習慣の変化」の結果を発表した。


　3月10日ごろに在宅勤務を本格開始した管理部門と、それ以外の部署の健康データを比較したところ、バイタル（血圧、体重など）に現時点で大きな変化が見られない。一方、平均歩数は外出自粛要請以後に大幅に減少し、在宅勤務以後、さらに減少した。
 
　平均歩数分布の時系列変移を「自粛前」「自粛要請後」「緊急事態宣言後」で部署別に分析したところ、全体では1日の平均歩数4000歩未満が4.5％から32.6％に急増している。在宅勤務比率の高い管理部門における平均歩数は、4000歩未満が46.7％に達した。
 
　在宅勤務者を対象に行った自由記述型アンケートでは、多くがテレワークのメリットを実感した一方、「紙が使えない」「ディスプレイが小さい」などの作業環境が作業効率を低下させており、コミュニケーションの取りにくさが一部業務の効率低下、ストレス要因であることが明らかになっている。

　ほとんど歩いていないことや、机やイスなどの作業環境が十分でないことから、肩こりや腰痛などの申告も多く、45％が健康状態について何らかのマイナス面が出ていると回答した。

　このほか、NSDは新型コロナウイルス感染症の影響による外出自粛や在宅勤務の長期化を受けて、CAReNAを9月30日まで無償提供する。申込対象は、CAReNAを利用する従業員が300人以上の企業で、申込期限が6月24日。