調査会社ニールセンは、新型コロナウイルス感染症の拡大が消費習慣にもたらす影響に関する世界最大規模の意識調査を実施した。アジアでは消費者の食生活が恒久的に変わる可能性がある。


　現在、アジアでは長期にわたって感染拡大の影響下に置かれており、消費者は多くの国で自主隔離を強いられている。この結果として、購買行動に変化が見られるという。なかでも、感染終息後も自宅での食事を優先すると回答した割合は高かった。ただ、日本における変化の兆しは、アジア11の地域で最も少ない結果になっている。

　中国では、86％が新型コロナウイルスの感染拡大前よりも家庭での食事を増やす予定だという。香港では77％、韓国、マレーシア、ベトナムではそれぞれ62％になった。一方、日本では30％にとどまった。

　これまでは、食品の宅配とテイクアウトが増加していたが、感染が拡大するにつれ、家庭で食べるために食品を購入するという選択が増えてきた。ニールセン東南アジア総責任者のヴォーン・ライアン氏は、「まだ習慣化するかどうかはわからないが、自宅で過ごす時間を増やしたいとする傾向は、この先も残る可能性が高いだろう」と展望する。