ケーズホールディングスが5月9日に発表した2019年3月期連結決算は、売上高が6891億2500万円(前期比1.5%増)、営業利益が327億2200万円(6.4%増)、経常利益が385億3900万円(5.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益が238億700万円(4.9%増)の増収増益だった。


 商品別の売上高では、エアコンやスマートフォンの販売が好調に推移し、冷蔵庫や洗濯機は堅調だった。一方で、新4K8K衛星放送が始まったテレビは前年並みだった。また、調理家電や理美容、健康機器などの持ち帰り商品は伸び悩んだが、トータルの売上高は微増を確保した。

 利益面でも節電や省エネ、安心、安全、健康をキーワードにした付加価値商品が好調で、前年を上回った。

 出店店舗数は直営12店、10店を閉鎖するスクラップ&ビルドを行い店舗網の強化や経営の効率化を図った。期末の店舗数は498店(直営494店、FC4店)となった。

 今期は10月の消費増税の影響が懸念され、売上高については大きな伸びは期待できないと見込む。一方でテレビなどの映像機器は19年9月のラグビーワールドカップや20年の東京五輪などで需要の増加が見込まれる。

 また、省エネ性能の高い商品や安心・安全・健康をキーワードとした高付加価値商品は引き続き買替需要が底堅いとする。出店は直営20店、閉店は直営9店を計画する。

 20年3月期は売上高が7130億円(前期比3.5%増)、営業利益が340億円(3.9%増)、経常利益が396億円(2.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益が246億円(3.3%増)を見込んでいる。