対策をしていた約6割の世帯が感染症を発症

　キリンホールディングスは10月8日に、自分自身の体調を守るために重要な「免疫のケア」を啓発する官民連携活動「げんきな免疫プロジェクト」の一環として、全国の20～70代の男女1000名を対象に実施した、「昨年冬の世帯感染率調査」の結果を発表した。同調査は、9月11～12日の期間に行われている。

手足口病に続き、マイコプラズマ肺炎などに警戒が必要

　調査対象者に、去年の冬（2023年11月～2024年2月）に、自身や自身の家族が風邪やインフルエンザ、コロナウイルスを含む感染症に罹患しないよう、何らかの対策を行っていたかを尋ねたところ、「十分に行っていた」と「やや行っていた」を合わせた割合は78.1％を占めた。
 
　去年の冬に何らかの感染症対策を「十分に行っていた」「やや行っていた」と答えた人に、去年の冬に自身や自身の家族に症状が出た感染症を挙げてもらう質問では、何らかの感染症の症状が出た人が57.6％に達している。
 
　感染症対策を行っていたにもかかわらず、罹患してしまった感染症としては風邪症状が52.6％を占めるとともに、新型コロナウイルス感染症（9.3％）やインフルエンザ（6.4％）といった風邪以外の感染症の症状が出た割合は15.9％に達した。
 
　国立感染症研究所によれば、9月9～15日の期間、定点医療機関あたりの手足口病患者数が5.0人を超えて「警報レベル」に達した都道府県は36に達し、夏に流行する傾向がある手足口病の患者数が、秋になっても引き続き高い水準で推移している。
 
　さらに、東京都で9月16～22日の期間に報告された、1医療機関あたりのマイコプラズマ肺炎患者数は2.8人と、統計を開始した1999年以降で最多の患者数となった。