インフキュリオンは、16～69歳の男女2万人を対象に、新型コロナウイルス感染症の感染拡大や「キャッシュレス・消費者還元事業」に伴うキャッシュレス決済利用の変化に関する調査を実施した。調査は、6月29日～30日の期間に行われている。


　調査対象者に、「クレジットカード」「電子マネー」「ブランドデビット」「ブランドプリペイド」「QRコード決済アプリ」のカテゴリのうち、利用しているサービスを尋ねたところ（複数回答）、「QRコード決済アプリ」の利用率は48％だった。
 
　キャッシュレス決済サービスのうち、最も利用されているのは「楽天カード」（41％）で、SuicaやPASMOといった「交通系ICカード」（37％）、「PayPay」（33％）が続く。
 
　QRコード決済の利用率は、「PayPay」が最多となっている。
 
　「キャッシュレス・ポイント還元」が始まってからの買い物にやり方について尋ねた質問では、49％の人がポイント還元の加盟店でキャッシュレス決済を選択したと回答した。
 
　今後のキャッシュレス決済の利用意向を尋ねたところ、「キャッシュレス決済を利用したい」との回答は65％に達しており、現金との併用派と合わせると79％が今後もキャッシュレス決済を利用したいと答えている。
 
　キャッシュレス決済の利用意向と、その理由を尋ねた質問では、新型コロナウイルス感染症の影響からか19％が「現金に触れたくないので、なるべくキャッシュレス決済を利用したい」と回答した。
 
　31％は、外出自粛要請期間中に買い物のやり方に変化があったと答えており、中でもオンラインでの食材や料理の宅配・出前に人気が集まっている。
 
　外出自粛要請期間中の、スマートフォンやPCによる金融サービスの利用では「銀行口座の残高・明細確認」（17％）が最も多く、「銀行口座からの振込・振替」（12％）がそれに続いた。