株式会社BCNは2016年8月、2年以内にPC用セキュリティソフトを購入または入手した20歳から69歳の男女1000名を対象に、「セキュリティソフト利用者調査」を実施した。

 対象者にPCへインストールしているセキュリティソフトメーカーを質問し、その結果を有料と無料にそれぞれ分けてグラフ化をした(図1)。有料ソフト利用者が全体の7割となり、「Windows Defender」がWindowsPCには標準搭載されるようになったが、有料ソフトへのニーズは高いものとなっている。また、有料ソフトのメーカー別では「トレンドマイクロ」(24.5%)がトップ、一方、無料ソフトでは「Windows Defender」(5.4%)が最も高い比率となった。
 
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図1 利用しているセキュリティソフトメーカー

 有料ソフト利用者に限定し、セキュリティソフトの購入経路を見たところ、「家電量販店などの店頭でパッケージソフトを購入」が28.9%でトップ(図2)。次いで、「セキュリティソフトメーカーのサイトでダウンロード購入」(21.7%)だった。また、購入経路を「パッケージ購入」と「ダウンロード購入」でくくった場合でも、パッケージ購入が43.0%、ダウンロード購入が36.4%と、パッケージ版の比率がまだ高い結果になった。
 
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図2 セキュリティソフトの購入経路

 ダウンロード版は比較的に安価で、深夜でもすぐ手に入る点や、メディアからインストールする手間が省けるなどパッケージ版よりもメリットが多い。ただ、パッケージ版を購入する理由として、「店員の勧め」や「安心感がある」という回答も多いため、今後はダウンロード版の安全性をいかにアピールしていくかがポイントとなるかも知れない。そのほか本調査では、購入・更新のプロセス、デジタル機器の利用状況がセキュリティの意識・利用にどのような影響があるのかについて、調査を実施した。


●上記リサーチに関する詳細、お問い合わせはこちら  【BCN調査レポート】第4回 セキュリティソフト利用者調査報告書  http://mkt.bcnranking.jp/news/detail.html?id=32858&class_no=8

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