電子情報技術産業協会(JEITA)と電池工業会(BAJ)は4月25日、「ノート型PCにおけるリチウムイオン二次電池の安全利用に関する手引書」をまとめ、JEITAとBAJのウェブサイトに掲載したことを発表した。今後、国際規格化などを働きかけていく。

 昨年夏に発生した発火事故を契機に安全性の確保が問われていたリチウムイオン二次電池について、両協会は特別委員会を設け対策を検討してきたが、今回、電池メーカー、パソコンメーカーが守るべき技術的な指針をまとめ、PDFファイルとして4月20日に公開した。

 「かなり厳密な指針であり、これを守ってくれれば発火事故はふさげるはずだ」(JEITAノートPCリチウムイオン電池安全利用特別委員会技術検討WG中尾健治主査=レノボ・ジャパン サービス&サポート)としている。

 手引書の作成には、カシオ計算機、シャープ、セイコーエプソン、ソーテック、ソニー、東芝、NEC、日立製作所、富士通、松下電器産業、三菱電機、レノボジャパンの12社が協力した。手引書は電池メーカーを対象にした第1章「リチウムイオン二次電池の設計における留意点」、パソコンメーカーを対象にした第2章「リチウムイオン組電池の設計における留意点」、双方を対象にした第3章「試験および判定基準」の3章からなり、無料でダウンロードできる。