デジタルアーツ(道具登志夫社長)は6月16日、URLフィルタリングソフト「i-フィルター」シリーズの新バージョンを発表した。スタンドアロン型で主に一般ユーザー向けの「i-フィルター4」を7月22日に、サーバー管理型で主に企業や教育機関・官公庁向けの「i-FILTER Ver.6」を7月14日に発売する。価格は、「i-フィルター4」が6090円、「i-FILTER Ver.6」が100ラインセンスで63万円。両製品合計で12億円の売上を見込んでいる。

 新バージョンは、どちらも自社開発新技術「ZBRAIN(ジーブレイン)」を搭載したことが最大の特徴。URLフィルタリングの主流技術である、不適切サイトと判断した情報が蓄積するデータベースと照合し有害サイトをブロックするフィルタリング技術に、このURLサイト解析技術の新技術を組み合わせることで、「開設されたばかりのウェブサイトをリアルタイムに防止することができる」(高橋則行・取締役開発本部長)という。

 このほか、「i-フィルター4」は、一般家庭で子供がインターネットを使うことを意識し、ウェブサイトだけでなく、アプリケーションの利用も制限できるようにした。クレジットカード番号などの個人情報を送信を防ぐこともできる。

 道具社長は、「安心・安全なネット環境を提供できる情報セキュリティベンダーとして、『ZBRAIN』を業界標準のURLフィルタリング技術にしていきたい」と話した。

 また、橋本晃久・営業本部長は、独自調査したレポートを引き合いに出し、「18才未満の子供でアダルトや出会い系サイトを見たことがあると回答したのは全体の2割におよぶ。一方、18才未満の子供を持つ母親のアンケート結果では、子供のインターネット利用を制限する必要があると回答したのは全体の93.8%にものぼった。企業や官公庁では情報漏えいを不安に感じるユーザーがURLフィルタリングに注目している」と、マーケットが拡大しつつあることを強調した。