帝国データバンクは7月20日に、国内190のレジャー（テーマパーク）施設の価格改定状況について調査・分析を行った結果を発表した。

 

大手では「変動価格制」を導入する動きも

　調査結果によれば、国内190の主要レジャー施設（遊園地・テーマパーク・水族館・動物園）のうち43％にあたる82施設が、2022年以降に入場料などの「チケット代」を値上げしている。このうち32％にあたる61施設は、2023年中の値上げだった。

　一方で、チケットの値上げは見送ったものの、駐車場代や場内でのフード・ドリンクサービスの値上げ、2024年以降に値上げを計画する施設もみられる。
 
　2023年に値上げする施設のうち、もっとも値上げをする施設の割合が大きいのは「遊園地」で、主要76施設のうち約4割にあたる28施設が値上げを行った。
 
　価格改定前後のチケット料金を比較すると、2023年におけるレジャー施設全体の平均価格（入場料）は1612円で、2022年（1540円）から4.7％（72円）の上昇となっている。施設によってチケット価格帯や値上げ幅に差があり、とりわけ遊園地の「フリーパス」平均価格は4213円と4000円を超えたほか、2022年平均からの上昇幅も206円（5.1％増）と、他の施設と比較して大幅な価格アップとなった。

　さらに、大手を中心に最繁忙期・閑散期間で1000円以上の幅がある料金体系など「変動価格制」を導入する動きが進み、終日滞在が可能なフリーパスチケットを中心に高額化が進んでいる。また「水族館」では、チケット平均価格が2022年と比較して79円アップの1958円となった。
 
　レジャー施設で相次ぐ値上げは、電気代などエネルギー価格の増加が大きく影響しており、2023年に値上げする61施設のうち価格改定の理由が判明した39施設の要因をみると、「光熱費の上昇」（27施設）を挙げる施設が最多となり、値上げ理由の7割を占めている。遊園地では遊具の稼働に、水族館や動物園では飼育のためのポンプや空調機器の稼働で電気を消費するため、電気代が2022年から大幅に増加し運営面でのダメージが大きく、電気代の節減も難しいことから値上げに踏み切らざるを得なかった施設が多かった。

　そのほか、「物価・諸経費の上昇」（14施設）や「餌代・飼料代の高騰」（10施設）といった理由を挙げる施設も多く、繁忙期と閑散期で入園者の数を平準化する「混雑の緩和」を目的とした値上げも、大手を中心に4施設が行っている。