オンキヨーは5月21日の取締役会で、米国の音響機器メーカーSound Unitedとその持株会社であるViper HoldingsにホームAV事業を譲渡することで合意したと発表した。6月26日に開催を予定している定時株主総会の商品を得られることが条件。譲渡額は81億7500万円としている。オンキヨーブランドは残るとしているが、パイオニアブランドの行方については未定だ。

オンキヨーブランドは残るが、パイオニアブランドの行方は未定

 譲渡するのは、オンキヨーの連結子会社であるオンキヨー&パイオニアマーケティングジャパンと、オンキヨー&パイオニア、その子会社であるONKYO ASIA ELECTORONICSの、オンキヨーが保有する全株式。これにより、3社はオンキヨーの連結子会社から除外される。加えて、Pioneer & Onkyo Marketing Asia、安橋(上海)商貿有限公司の事業の一部も譲渡する。

 今後、オンキヨーはヘッドホンをはじめとするデジタルライフ事業や法人を対象とするOEM事業の成長を見込み、この2分野に経営資源を集中していく方針。ホームAV事業については、Sound Unitedでグローバル展開していくことが、両社のさらなる発展に大きく寄与すると判断した。

 事業の譲渡後も、オンキヨーブランドはオンキヨーの所有になる。ホームAV製品に対するライセンス供与や事業継続の詳細手続きなどに関係する契約を結び、協議しながらSound UnitedがホームAV事業を継続していく。一方、パイオニアブランドが残るかについては未定としている。

 18年に創業80周年を迎えたパイオニアは、15年にホームAV事業をオンキヨーに売却している。最近はカーエレクトロニクスとOEM事業に注力していたが、経営不振で香港のファンド傘下に加わり、現在は再建を図っている。ホームAV事業におけるパイオニアのブランドはオンキヨー&パイオニアとして残っていたものの、今回の株式譲渡で行方が分からなくなる。オンキヨーの担当者は「未定です」と回答。6月26日の総会後にどのような方針が打ち出されるのか、注目したい。