今年のデジカメ年間販売台数は過去最低の見通し　上半期は半減、19年比53.4％

　家電量販店・オンラインショップの実売データを集計した「BCNランキング」によると、デジタル家電のうち、カメラや双眼鏡、ICレコーダーなど一部のカテゴリの販売台数は、今年3月・4月・5月が前年に比べてかなり低く、各地で中止や延期となった学校行事や大型イベントが需要を支えていた実態が浮き彫りになった。一方、テレワーク需要や余暇時間の増加で伸びたカテゴリもあり、電子ピアノは今年3月から6月まで、3カ月連続で2ケタ増を記録した。

　営業再開店舗や通常営業に復帰した店舗が増えた6月も、イベント中止の直撃を受けたカテゴリは、前年並みの水準に戻っていない。前年同月比はおおむね60～70％台前半、唯一、ドライブレコーダーだけは84.2％まで回復している。
 
　特に、4月・5月にマイナスの大きかったデジタルカメラは、ミラーレス一眼・一眼レフなどのレンズ交換型、レンズ一体型（コンパクトデジカメ）の合算で、1～6月の累計販売台数は、前年同期の実績の約半分である53.4％にとどまっている。6月単月でも前年同月比57.4％と回復は鈍く、今年の年間販売台数は、集計開始以来、過去最低だった19年をさらに下回りそうだ。
 
　必要性のない物を購入することは、一般的に「無駄遣い」といわれる。しかし、東日本大震災を機に、被災地の復興を支援する「食べて応援」という新しいムーブメントが生まれた。以前から推しのグッズや映像ディスクなどを購入して、「お布施」と称する人もいた。一度止まった経済循環を元通りにするため、こうした「買って応援」は、今、さまざまな業種にわたって求められているだろう。（BCN・嵯峨野 芙美）


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。