4Kテレビ市場は増税後も成長を維持、シェア争いは混戦に

　全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2019年10月の4K対応液晶テレビ（4Kテレビ。なお、有機ELテレビは含まない）の販売台数前年比は104.2％。増税直後ということもあり、前月までのような大幅な伸長とはならなかったが、前年を上回る成長率を示した。


　メーカー各社の状況を分析すると、9月は上位5社が前年比を大きく上回ったが、10月は勢いに差が出た。販売台数シェアで1位のシャープ（91.3％）と3位のパナソニック（97.2％）は若干の前年割れ。2位のソニー（101.1％）は微増。4位の東芝（132.5％）と5位のハイセンス（142.3％）は大幅に販売台数を伸ばした。

　10月の週次推移では、9月にソニーに押されていたシャープが前半で挽回。後半は、2社がもつれる形で競り合った。同様にパナソニックと東芝も接戦を繰り広げ、下からハイセンスが上位グループを捉えられる位置まで上昇。10月28日週では、5社の差が11.9ポイントまで縮まった。
 
　シリーズ別では、9月にトップ3を独占したソニーが順位をキープ。「KJ-43X8500G」「KJ-55X9500G」「KJ-49X9500G」の順で並ぶ。ただ、後続とのシェア差は縮まり、1～10位までの差は1.8％しかない混戦。東京五輪効果で例年以上の盛り上がりが期待される年末商戦を前に、各社のシェア争いが本格化してきている。（BCN・大蔵 大輔）

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。