訪日外国人の増加に伴い、インバウンドビジネスに関する知識の重要性が増している。訪日客向け事業の活性化を推進するインバウンドビジネス協会は12月18日、愛知・名古屋城の本丸御殿「孔雀之間」で「インバウンドビジネス勉強会」を開催。同協会の上川健太郎代表理事が、インバウンド対策と地方創生について講演した。

12月18日にインバウンドビジネス協会が開催した「『インバウンドビジネス勉強会 in 名古屋城(孔雀の間)』~名古屋・中部エリアをインバウンドで盛り上げる!!~」

 2017年の訪日客数は2869万人だったが、18年は12月18日時点で3000万人を超えた。政府は、東京五輪・パラリンピックを控える20年に4000万人突破を目標に掲げており、増加傾向は今後も続く見込み。これに伴い、観光庁は「観光は日本経済成長の主要エンジンに変化しつつある」と位置付けており、観光地におけるインバウンド対策はビジネスの拡大で欠かせない要素になっていく。
 
訪日外国人旅行者による消費の推移(観光庁「平成30年版 観光白書」)

 インバウンドビジネス協会は、「インバウンド集客(アジア&欧州編)」や「秋葉原・サブカルxインバウンド」といった、さまざまなテーマの勉強会を各地で開催している団体。32回目となる今回のテーマは、「『インバウンドビジネス勉強会 in 名古屋城(孔雀の間)』~名古屋・中部エリアをインバウンドで盛り上げる!!~」だ。

 内容は、「開業1年半で、外国人口コミ評価日本一を獲得した旅館『楽遊』のマーケティング手法」や「DMO、レストレラン、小売店、ホテルでも通じる3C分析強化論と成功事例の紹介」「名古屋、中部地方のインバウンド」「2018年のインバウンド振返り」、「2019年以降のインバウンド予想」「地方創生インバウンド」など。協会の鈴木啓太名古屋支部長と上川代表理事が講師を務めた。

 今回の勉強会には、美容業、レジャー施設、士業、製造業といった多様な業種から参加者が集まり、熱心に講演を聞いた。参加者の一人は、「上川氏の『インバウンドはとにかくやっちゃえ!!』という言葉がとても心に残った。すぐにでも今日学んだことを実行したい」と語った。

 講師の上川代表理事は、「協会が主催して名古屋で勉強会を実施するのは、昨年に続き今回で2回目。前回に比べて参加者が大幅に増えており、名古屋・東海地域でインバウンドが加速していると感じた。これからもサポートを続けていきたい」と感触を述べた。

 愛知県は、豊田スタジアムが19年に開催されるラグビーワールドカップの会場になっていることもあり、訪日客の増加が見込まれている。協会は、インバウンド対策の必要性が高まっている地域で勉強会を実施することで、「日本と世界にビジネスで笑顔をつくるお手伝いをする」という理念を実現しようとしている。