世界と相反する国内テレビ市場、液晶パネル安と連動せず

　液晶テレビのパネル価格下落が2016年後半から続き、連動するようにテレビの販売価格が下がっている。世界のテレビ市場の動向を3月14日付の日本経済新聞が報じた。中国のテレビ販売の不振から在庫が過剰になったとのことだが、日本に限定して16年1月～18年2月の平均単価の推移を分析すると、必ずしも液晶パネル価格と連動しない市場の実態が分かる。

　液晶パネル価格の指標品であるオープンセル/32型は16年前半は安値圏で推移したが、後半にかけて急騰。16年10月ごろをピークに、その後は現在に至るまで緩やかな下落傾向にある。

　ところが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から抽出した32型液晶テレビの平均単価では、ピークはパネル価格が直近で底値だった16年2月。パネル価格の急騰時はむしろ逆行するように下落。その後もトレンドを継続し、現在に至るまで緩やかな下降が続いている。より大型の液晶テレビについても、下落幅は32型テレビより大きいが、トレンド自体は変わらない。
 
　液晶テレビの国内販売台数・金額は17年から現在にかけて前年比を小幅に上回る数値で推移。有機ELテレビを含めると、2ケタを超える成長率で、不調の中国や北米市場とは異なる動きをしている。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。