Appleは、iOS 16を搭載した「iPhone 14」シリーズを発表した。スタンダードモデルのiPhone 14は前機種とさほど変化はないが、カメラを強化した「Pro」モデルのiPhone 14 Pro/14 Pro Maxは、明るい常時表示ディスプレイにノッチのデザインを生かした新しい通知UI「Dynamic Island」採用し、思わず試したみたいと、買い替え意欲が大いに刺激された。
しかし、iPhone 14シリーズの価格は数年前の水準に比べて高く、Apple オンラインショップでのキャリアフリー版の販売価格はiPhone 14が11万9800円から、iPhone 14 Plusは13万4800円から、iPhone 14 Proが14万9800円から、iPhone 14 Pro Maxが16万4800円から。
カメラ性能がさらに向上したiPhone 14 Pro/14 Pro Max（シルバー）
ストレージ容量を128GB/256GB/512GB/1TBの4種類から選べるiPhone 14 Proは、最小容量の128GBこそ14万9800円と15万円を切っているが、ちょうどいい容量の256GBは16万4800円、512GBは19万4800円、1TBは22万4800円となかなか気軽に買えない価格設定だ。衝撃的なことに、iPhone 14 Pro Max 512GBやiPhone 14 Pro 1TBの価格は、最も低い給与水準で働くフルタイム勤務の正社員（新卒2年目の社員など）の手取り給与1カ月分相当である。
iPhone 14 Pro/14 Pro Maxのキャリアフリー版の価格
（左：iPhone 14 Pro、右：iPhone 14 Pro Max）
さて、この高価格の新iPhoneを買ってもいい人、買うと得する人を挙げてみよう。割高感のある価格設定は、カメラや耐久性を中心とした性能の大幅向上、半導体など製造コストの上昇、そして急激な円安にある。
買ってもいい人は、円高時に外貨預金に一定額以上を預けていて為替差益（外国為替相場の変動が元で発生する損益）で大幅なプラスになった人たちなどだ。現在のドル円相場（2022年9月9日現在、1ドル143.82円）を見て、まだまだ円安が進むと予想するなら手持ち資金を外貨預金に預け、これから為替差益の獲得を狙ってもいいが、これ以上の円安進行は日本経済にとって打撃となり、家計全体ではマイナスのほうが上回りそうだ。
米ドル/円の過去1年のチャート（三菱UFJ銀行 外国為替相場チャートより）
2年前に各キャリアの下取りプログラム適用でiPhoneを購入した人も、いま使っているiPhoneを下取りに出してiPhone 14シリーズに買い替えると、1台分の実質負担は本来の半額～3分の1程度になるのでこのタイミングで買い替えて損はない。
2年後の端末返却を条件とした各キャリアの端末購入補助プログラムを利用すると、実質負担は下がる。
例えば、ソフトバンクの「新トクするサポート」適用時、ソフトバンク価格20万1600円の
「iPhone 14 Pro 256GB」は、月々4200円×24回の総額10万800円となる
最後に、買うと得する人として、9月13日配信開始予定のiOS 16のサポート外となる旧機種、具体的には「iPhone 6s/6s Plus」「iPhone 7」「iPhone SE（第1世代）」のユーザーには、セキュリティや操作性の点から、今秋発売のiPhone 14シリーズ、せめて「iPhone SE（第3世代）」などiOS 16が利用可能な機種への買い替えを強くおすすめしたい。日々、改善のためのOSアップデートのあるスマートフォンは、扇風機のように壊れるまで使い続けられる家電ではないのだ。日本人のニーズを受けて「防水」と「FeliCa」に初めて対応したiPhone 7は2016年発売なので、1機種の利用期間は最長でも7～8年とみておこう。
iPhone 14シリーズは、旧機種のOSサポート終了が追い風となって売れると記者は予想する。1ドル160～180円と、さらなる円安進行によるApple製品全体の再値上げがあると予想するなら予約・購入は急ぐべきだろう。（BCN・嵯峨野 芙美）
しかし、iPhone 14シリーズの価格は数年前の水準に比べて高く、Apple オンラインショップでのキャリアフリー版の販売価格はiPhone 14が11万9800円から、iPhone 14 Plusは13万4800円から、iPhone 14 Proが14万9800円から、iPhone 14 Pro Maxが16万4800円から。
ストレージ容量を128GB/256GB/512GB/1TBの4種類から選べるiPhone 14 Proは、最小容量の128GBこそ14万9800円と15万円を切っているが、ちょうどいい容量の256GBは16万4800円、512GBは19万4800円、1TBは22万4800円となかなか気軽に買えない価格設定だ。衝撃的なことに、iPhone 14 Pro Max 512GBやiPhone 14 Pro 1TBの価格は、最も低い給与水準で働くフルタイム勤務の正社員（新卒2年目の社員など）の手取り給与1カ月分相当である。
（左：iPhone 14 Pro、右：iPhone 14 Pro Max）
さて、この高価格の新iPhoneを買ってもいい人、買うと得する人を挙げてみよう。割高感のある価格設定は、カメラや耐久性を中心とした性能の大幅向上、半導体など製造コストの上昇、そして急激な円安にある。
買ってもいい人は、円高時に外貨預金に一定額以上を預けていて為替差益（外国為替相場の変動が元で発生する損益）で大幅なプラスになった人たちなどだ。現在のドル円相場（2022年9月9日現在、1ドル143.82円）を見て、まだまだ円安が進むと予想するなら手持ち資金を外貨預金に預け、これから為替差益の獲得を狙ってもいいが、これ以上の円安進行は日本経済にとって打撃となり、家計全体ではマイナスのほうが上回りそうだ。
2年前に各キャリアの下取りプログラム適用でiPhoneを購入した人も、いま使っているiPhoneを下取りに出してiPhone 14シリーズに買い替えると、1台分の実質負担は本来の半額～3分の1程度になるのでこのタイミングで買い替えて損はない。
例えば、ソフトバンクの「新トクするサポート」適用時、ソフトバンク価格20万1600円の
「iPhone 14 Pro 256GB」は、月々4200円×24回の総額10万800円となる
最後に、買うと得する人として、9月13日配信開始予定のiOS 16のサポート外となる旧機種、具体的には「iPhone 6s/6s Plus」「iPhone 7」「iPhone SE（第1世代）」のユーザーには、セキュリティや操作性の点から、今秋発売のiPhone 14シリーズ、せめて「iPhone SE（第3世代）」などiOS 16が利用可能な機種への買い替えを強くおすすめしたい。日々、改善のためのOSアップデートのあるスマートフォンは、扇風機のように壊れるまで使い続けられる家電ではないのだ。日本人のニーズを受けて「防水」と「FeliCa」に初めて対応したiPhone 7は2016年発売なので、1機種の利用期間は最長でも7～8年とみておこう。
iPhone 14シリーズは、旧機種のOSサポート終了が追い風となって売れると記者は予想する。1ドル160～180円と、さらなる円安進行によるApple製品全体の再値上げがあると予想するなら予約・購入は急ぐべきだろう。（BCN・嵯峨野 芙美）
