レコーダー市場、販売台数が急増

　家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で、レコーダー市場において、6月4週（6/21-6/27）の販売台数が急増していることが明らかとなった。今後も前週の水準を維持するようであれば、五輪特需と言えそうだ。


　レコーダー市場の3月-7月までの3年間の指数を、2019年3月1週（3/4-3/10）の販売台数を基に算出した。例年3月は年度末商戦により、販売台数指数は上昇する。また、ゴールデンウィークを含む週も指数は動く時期で、19年は4/27-5/6までの10連休であったため4月5週（4/29-5/5）に集中し、指数は124.2を記録した。一方、20年と21年は連休が前半と後半に分散したことから、指数も2週に分散している。

　6月はボーナス商戦期にあたり、月末に向けて指数は右肩上がりで上昇していく。しかし、21年は6月前半の動きが鈍く、20年の水準を大きく下回っていたが、4週になると指数は一気に動き116.2に達した。前週（6/14-6/20）の77.3と比較し1.5倍になった。
 
　この急増の要因を探るため平均単価を算出してみると、上昇傾向にあった単価が急激に下落している。下落の要因は、搭載しているHDD容量と地上波デジタルチューナー（以下、地デジチューナー）搭載数の減少にあることが分かった。

　まず、搭載HDD容量では、直近では2TBの比率が増加し大容量化が緩やかに進んでいたが、6月4週には1TBの比率が過半数を超え、大容量化が一時的に止まった恰好だ。また、地デジチューナーも2チューナー搭載の比率は6割前後で推移していたが、6月4週には約7割と約1割ほど増加した。こうした搭載HDDの容量や地デジチューナー搭載数の減少が、徐々に上昇していた平均単価を急激に押し下げたのは明らかだ。

　7月には東京五輪が開催される。6月4週の販売台数水準を維持するのであれば、五輪特需と言えるが、ボーナス商戦による例年の動きだとすれば、一過性の動きに終わるだろう。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。