パキスタンの北東部で現地時間の10月8日午前に発生したマグニチュード7.6の大地震の被災者に、ネット上でも救いの手を差し伸べようとする動きが広がっている。ヤフーやニフティが相次いで募金ページを立ち上げたほか、NPO法人やNEO団体なども、ネット上での募金や支援を呼びかけはじめている。

 ヤフーでは、インターネット募金「パキスタン地震緊急募金」の受付を11日に開始。同社の「Yahoo!ボランティア」内で提供する募金システムで、ウェブサイト上に用意した300円、500円、1000円、3000円の壁紙を購入することで購入代金を募金できる。Yahoo! JAPANが、壁紙の代金に含まれる消費税などを負担し、支払われた金額のすべてが被災者のために日本赤十字社を通じて寄付される。期間は11月30日まで。

 またニフティでも、被災者支援を目的とするチャリティーコンテンツの提供を12日に開始。パキスタンの風景画像を用いた壁紙やスクリーンセーバーを@niftyの決済サービス「@pay」を利用して販売している。料金はコンテンツ購入者が300円から5,000円の間で選択できる。チャリティーコンテンツの売上金額に同社が一定の金額を加算し日本ユニセフ協会に送金する。期間は10月31日まで。

 その他、ネット上でのNPOやNGOの活動も活発。国連世界食料計画を支援するNPO法人で日本での民間強力窓口となっている国連WFP協会では、1ヵ月分の調理済み食糧を100万人に支給する計画で、そのための緊急募金を受け付けている。またユニセフでは「ユニセフインターネット募金」で「パキスタン地震緊急募金」を受け付けている。その他、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンでも、地震で負傷し家を失った子どもたちや家族を支援するための募金を呼びかけている。一方、国際協力NGOセンター(JANIC)では、「パキスタン大地震 緊急支援募金」コーナーを新設し、パキスタンで緊急支援活動を行う8団体に対する寄付を受け付けている。

 犠牲者は4万人、負傷者は6万人を超えるとの報道もあり、現地ではなお余震の心配も続いている。インターネットを通じた支援の輪はこれからも広がっていきそうだ。