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テレビ市場でシェアアップし存在感高まるTCL 蒋賛社長を直撃して今後の日本市場での取り組みや展開を聞いた

 5月20日に得意とするMini LED液晶テレビの新製品を発売したTCL JAPAN ELECTRONICS(以下、TCL)。この数年でテレビの販売台数シェアは大きくアップしているが、まだメーカーとしての認知度は決して高いとはいえない。同社の蒋賛代表取締役社長に今後の展開などを聞いた。

TCLが5月20日に発売したCシリーズ(上)とPシリーズ(下)

グローバルでは3つのテレビカテゴリーで2024年世界1位

 家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で、TCLの液晶テレビ全体における販売台数シェアは2021年が5.3%だったが、23年には9.8%と伸長し、24年は10.6%と全体の1割を超えた。直近の25年1~4月のシェアも11.1%と上昇基調で推移している。

 以前は主に中小型タイプでシェアを獲得していたが、このところ55V型以上でもシェアは上昇。21年の2.3%が23年には6.2%となり、24年には1割目前の9.8%。直近の25年1~4月では1割を突破して10.6%となり、大画面テレビでの存在感も高まっている。
 
液晶テレビにおけるTCLの販売台数シェアは上昇基調で推移

 TCLが中国のメーカーであることは何となく知っている。おそらく、このような認識が多いのではないだろうか。改めて、TCLとはどのようなメーカーなのか。

 5月20日に発売したMini LED 液晶テレビの発表会で登壇したTCLの蒋賛社長は、グローバル企業としてのTCL(以下、TCLグループ)について説明した。引用して紹介しよう。
 
発表会で登壇したTCLの蒋賛社長

 TCLグループは1981年に中国の広東省恵州で設立。グループとしては44年の歴史があり、全世界で13万人のスタッフを抱え、48の研究センターと36箇所の製造拠点を持つ。グループ全体の売り上げは6兆円に達しているという。

 代表的なグループ企業としてはTCL CSOTとTCL CENTRALがある。前者はディスプレーのパネルメーカーでTCLの製品に使用されるパネルはもちろん、自社以外にも提供している。

 「TCL CSOTは2009年に深センで設立しました。革新的なパネル技術で業界の方向性をリードする企業であり、多くの領域で世界1位となっています」と蒋社長は話す。
 
TCL CSOTはTCLのみならず他社メーカーにもパネルを供給

 後者のTCL CENTRALは蒋社長曰く、「世界トップレベルの再生可能エネルギー技術企業で、太陽光発電のリーディングカンパニー」

 テレビメーカーとしてのTCLグループは「2018年は出荷台数が世界2位となり、2022年は98V型で世界1位。2024年には85V型以上とMini LEDテレビ、Googleテレビの出荷台数がいずれも世界1位となりました」

 これまで日本市場で販売してきた製品はデジタル系が多かったが、グローバル市場ではより広く白物家電なども扱っており、エアコンは全世界での生産台数が2000万台以上という。

 25年3月にはTCLでは日本国内初の販売となるドラム式洗濯機をクラウドファンディングで手掛け、現在はECサイトで販売中。冷蔵庫も昨年からECサイトで販売しており、ハイセンスやシャオミと同様に今後日本でも白物家電を展開していく方針だ。
 
奥行約48cmのスリムデザインで
容量6.0kgのドラム式洗濯機CWD60AW

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