「BCN AWARD 2011」特集 秋冬商戦突入! シェア争いの現状は?

特集

2010/10/12 16:47

 PC・デジタル製品の年間販売数量No.1メーカーを称える「BCN AWARD 2011」まで残り3か月程度になった。10月に入り、店頭市場は秋冬商戦に突入。競争も、し烈さを増している。この連載「トップの栄冠は誰の手に!?」では、実売データ「BCNランキング」をもとに、店頭で売れ筋のアイテムや競争が激化しているアイテムなどを1回ごとにピックアップし、メーカーによるシェア争いの今をレポートしていく。

BDレコーダーはシャープがトップ、パナソニックの追い上げなるか



 テレビに引っ張られるかたちで売れ筋アイテムになっているBDレコーダー。トップシェアを維持しているのはシャープだ。BCNランキングによれば、2010年1月1日から9月30日までのメーカー別販売台数シェアで35.8%を獲得している。2位は、30.8%でパナソニック。5%以上の差が開いている。ただ、これから12月までの3か月間は、1年で最も台数がはける時期。メーカーの力が入る主要製品だけに、パナソニックが追い上げる可能性はまだまだ十分にある。

BDレコーダーのメーカー別販売台数シェア
(BCNランキング 2010年1月~9月 最大パネル)

デスクトップPCの争いは僅差、エイサーの追撃に注目



 デスクトップPCはNECがトップを維持しており、9か月間のシェアは22.7%。2位は、日本エイサーで、21.1%と僅差で追いかける。NECは、デスクトップPCでAWARD受賞の常連。この秋冬商戦で、一気に2位との差を広げる策を講じてくるだろう。ただ、1位と2位のシェア差の動きをみてみると、8か月間のシェアがNECで23.0%、日本エイサーで21.2%と1.8ポイント差だったのに対し、9か月間は1.6ポイント差。じりじりとシェアが縮まっている状況を踏まえると、この勝負、まだまだ分からないというのが正直なところだ。

デスクトップPCのメーカー別販売台数シェア
(BCNランキング 2010年1月~9月 最大パネル)

KVM切替器は僅差でラトックシステム、トップ獲得のカギは使い勝手のよさか



 シェア差がわずか0.4ポイントと激しい競争を繰り広げているのは、KVM切替器だ。ラトックシステムが24.8%でトップ、サンワサプライが24.4%という状況。1人で複数のPCを使うのも珍しくなくなってきた今。しかしPC台数分のモニタやキーボード、マウスで机の大半が占拠され、卓上に「小さな危機」を迎えることも多いだけに、KVM切替器は重要なアイテム。使い勝手のよさをいかにアピールするかが、シェア増のカギを握るといえそうだ。

KVM切替器のメーカー別販売台数シェア
(BCNランキング 2010年1月~9月 最大パネル)

シェア争いが1%未満のPCカメラ、エレコムがトップを維持するか



 PCカメラでは、30.3%でエレコムがトップを維持しているものの、2位のバッファローコクヨサプライが29.4%と、1%未満の差で追う激戦を繰り広げている。ブロードバンドが当たり前になり、PCで映像を使ってコミュニケーションする環境が整いつつある今、手軽さや画質、そして価格がキーワードになる。

PCカメラのメーカー別販売台数シェア
(BCNランキング 2010年1月~9月 最大パネル)

セキュリティソフトはトレンドが圧倒的、クラウドで波乱の可能性も



 セキュリティソフトは、トレンドマイクロが44.7%と2位のシマンテック(27.3%)に圧倒的な差をつけてトップを確保している。セキュリティは、インターネットにつなげば自動的にPCを守ってくれる「クラウド・セキュリティ」に進み、サービス化が主流になりつつある。はたして波乱は起こるか……。

セキュリティソフトのメーカー別販売本数シェア
(BCNランキング 2010年1月~9月 最大パネル)

ビデオ関連ソフトはコーレルとソースの一騎打ち、3D編集もポイントに



 小さな子どもがいる家庭では、子どもの成長をデジタルビデオで録画して、PCで編集することは当たり前。ビデオ関連ソフトは、必須のアイテムだ。シェア争いは、コーレル(17.5%)とソースネクスト(16.8%)の一騎打ちになっている。最近では、薄型テレビをはじめ、デジタルビデオカメラやデジタルカメラなどで3D機能を搭載したモデルが出てきている。「子どもの成長を3Dで残したい」というニーズで、「3D編集」がシェア向上のポイントとする見方もある。

ビデオ関連ソフトのメーカー別販売本数シェア
(BCNランキング 2010年1月~9月 最大パネル)


*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店からPOSデータを毎日収集・集計している実売データベースです。これは日本の店頭市場の約4割をカバーする規模で、パソコン本体からデジタル家電まで129品目を対象としています。