野村総合研究所(NRI、藤沼彰久社長)が12月7日に発表した「2010年までの情報・通信市場の見通し」によると、家庭向けADSLの加入世帯数は2006年の1445万世帯をピークに頭打ちとなり、代わってFTTH(光ファイバー)の加入が毎年200万世帯のペースで増え、09年にはADSLを逆転する見通し。

 ADSLの05年の加入数は1399万世帯で、06年はさらに1445万世帯まで増える見込みだが、その後は減少に転じ、07年が1421万世帯、08年が1346万世帯、09年が1239万世帯、10年が1114万世帯へと縮小するとNRIでは予測している。

 これに対し、戸建て向け、マンション向けを合わせたFTTHの加入数は、05年に430万世帯、06年に605万世帯、07年に804万世帯、08年に1023万世帯となり、09年には1254万世帯とADSLを上回る見通し。さらに10年には1488万世帯まで拡大し、市場規模では6483億円が見込めると予測している。

 ただ、「ダイヤルアップ接続がADSLに移行した時に比べると、ADSLからFTTHへの移行は圧倒的な速さの違いを感じない利用者も多いと考えられる」(桑津浩太郎・コンサルティング事業本部情報・通信コンサルティング二部上席コンサルタント)ことから、「ハイビジョン映像配信サービスなど、光ならではの利便性をもったサービスがどれだけ提供されてくるかがカギになる」(同)と見ている。