コンシューマー向けスパイウェア駆除専用ソフト「スパイゼロ 2006」を販売するインターチャネル(羽室文博社長)は、今年3月に実施した「スパイウェアに関するアンケート」調査結果を発表した。「ウイルス対策ソフト」を使用している割合は83.3%でウイルス対策に対する意識は高まっている。一方で、スパイウェア対策については、回答者の40%が「行っていない」「わからない」と答えた。

 スパイウェア自体の認知度については、「どんなものか知っている/なんとなく不安に感じている」と76.1%が回答。「聞いたことはある/全く知らない」の23.9%を大きく上回ったが、ウイルスとスパイウェアの違いになると、55.4%が「何となく知っている/よくわからない」と答え、多くのユーザーが、ウイルスとスパイウェアの区別がつかないという実態が浮き彫りになった。

 スパイウェア感染の有無に関しては、55.9%が「実際に入っていた/入っているかもしれないと思う」と回答しており、スパイウェア対策の必要性についても、86.6%が「すぐ必要だと思う/いずれ必要だと思う」と認識している。

 実際にスパイウェア対策を「行っている/たぶん行っている」のは全体の60%で、その方法は、(1)「スパイウェア駆除機能がついたウイルス対策ソフト」(56.5%)、(2)「フリーのスパイウェア対策ソフト」(45.7%)、(3)「セキュリティメーカーのオンラインスキャン」(13.0%)――の順だった。

 現在、発見されているスパイウェアの多くは、複数のファイル、レジストリ改変によって構成されており、ファイル単位での検知しかできないウイルス対策ソフトや定義ファイルの更新が遅れがちなフリーのスパイウェア対策ソフトでカバーしきれないもの。調査を行ったインターチャネルでは、こうした従来の方法では、日々亜種が発生するスパイウェア対策として不十分だと指摘している。