情報処理推進機構(IPA、藤原 武平太理事長)は6月6日、2005年5月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況を発表した。

 5月のコンピュータウイルス届出件数は5021件で、04年11月以来6か月振りに5000件の大台を越えた。ウイルスの検出数も約355万個と、4月の約338万個から5.3%の増加となった。

 検出数では、1128件の届出が寄せられた「W32/Netsky」が15か月連続でワースト1位。以下、「W32/Mytob」584件、「W32/Mydoom」466件、「W32/Bagle」336件と続く。

 5月は、新たに「W32/Wurmark」ウイルスが出現した。「W32/Wurmark」は、従来同様、メールの添付ファイルを介して感染するウイルスだが、感染するとキーボードからの入力を記録する「キーロガー」と呼ばれるプログラムを埋め込み、キーボードから入力・記録された個人情報を外部に流出させる可能性がある。

 このウイルス以外にも、バックドア(裏口)を仕掛ける機能を備えた「W32/Netsky」や「W32/Mytob」などでは、感染すると外部から侵入され、パソコン内の情報が盗まれる危険性があり、こうした最新のウイルスに対して、より徹底したウイルス対策をとっていかなければ情報が漏えいする恐れがあると指摘する。漏えいした情報が悪用されると、ネット銀行での不正な取引など、金銭的な被害を受ける可能性も大きい。

 5月の不正アクセス届出件数は94件で、4月の48件からほぼ倍増した。しかし、被害件数は11件にとどまり、4月の24件から半減した。被害届出の内訳は、侵入10件、DoS1件。

 侵入10件のうちには、Webサーバーに侵入され Webコンテンツを改ざんされたという被害事例が7件あり、うち1件では、利用者がホームページを閲覧しただけでウイルスに感染する仕組みを埋め込まれていた。また、フィッシング詐欺に悪用するための偽コンテンツを設置された事例も3件あった。

 IPAでは、侵入の被害事例のように、信頼のおけるサイトでも、悪意の第三者によるページ改ざんによって不正なプログラムを取り込まされてしまう危険性があることから、被害に遭わないための対策として、Internet Explorerなどのブラウザのセキュリティホールを常に解消しておくことが必須だと指摘している。